GoogleやAmazon等のネット企業は、ID等の明示情報と同時に、顧客の検索記録や閲覧記録、購買記録を入手できる。それも、閲覧した時刻や経過時間等、実世界であれば顧客に密着しなければ得られなかったデータもあわせて入手可能である。
これにより、AIDMA(またはその細分化モデル)毎に、詳細なデータの取得が可能となった。これを活かすと、「かゆいところに手が届く」素晴らしい代理人(エージェント)となり得る。
その反面、「知りすぎた代理人」または「口が軽い代理人」となってもらっては困る場合もあるだろう。代理人が一人歩きをする状況には、背筋が寒くなる。だが、現状では、残念ながら all or nothingであり、GoogleやAmazonの画一的なプライバシーポリシーに同意しなければ彼らのシステムを使用することができない。例えば、「検索結果の保存は許すが、それに基づいた推薦は不要である」とか、「購買履歴を、例え匿名であっても他人に出さないで欲しい」とかの主張はできない。ダイレクトメール業者が、細かくオプトアウトを可能としているのに比べると改善の余地は多分にあると思う。
便利さと引換えに、「どこで自分の情報が使われているか判らない」状況は、避けたいと思う。アカウントアグリゲーションなども同様だ。
いや、自宅で検索した趣味のCDが、会社での検索の時に出てきてびっくりしただけ、なんですけどね。
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